情報確認日:2026年10月15日
モバイルオーダーシステムの費用は、月額料金だけでは判断できません。端末、プリンター、通信、決済手数料、消耗品、設定やスタッフ教育まで含めると、無料プランでも店舗全体の支出は0円にならないことがあります。
この記事では、特定サービスの料金比較ではなく、見積書を同じ条件で比べるための計算方法を整理します。この記事に広告・アフィリエイトリンクはありません。
先に結論
導入費用は、次の式で考えると漏れを減らせます。
導入期間の総額 = 初期費用 + 月額固定費 × 利用月数 + 売上に連動する手数料 + 消耗品・保守・教育費
「月額0円」だけで選ばず、必要台数、厨房印刷、キャッシュレス決済、通信障害時の代替手段を先に決めてください。見積条件がそろっていないサービス同士を比べても、安い方は判断できません。
費用を5つに分ける
| 費用区分 | 主な項目 | 見落としやすい条件 |
|---|---|---|
| 初期機器 | タブレット、プリンター、ドロア、ルーター、設置用品 | 手持ち機器が対応OS・接続方式を満たすか |
| 月額固定費 | システム利用料、回線、保守、追加アカウント | 店舗数・端末数・機能で増えるか |
| 従量費 | 決済手数料、注文ごとの手数料、振込関連費 | 売上高・注文数・決済方法で変わるか |
| 消耗品 | レシート紙、ラベル、交換部品 | 繁忙期の使用量と保管場所 |
| 導入・運用 | 初期設定、商品登録、教育、問い合わせ、障害対応 | 店舗スタッフの作業時間も必要になるか |
月額0円でも確認する項目
- 店舗側で使う端末を新しく買う必要があるか
- QR注文だけでなく、対面注文にも対応するか
- 厨房への伝票や注文表示に追加機器が必要か
- キャッシュレス決済は別契約か
- 売上や注文数に応じた従量課金があるか
- 複数端末・複数店舗・詳細分析が有料か
- 故障時の代替機、電話サポート、訪問対応が有料か
無料プランは、小さく試すための候補です。営業中に必要な台数と機能が無料範囲を超える場合は、有料プランへ移行した後の費用を比較します。
見積条件をそろえる
比較前に、次の条件を1枚にまとめます。
- 店舗数と席数
- レジ、ハンディ、厨房端末の必要台数
- 店内注文、店外注文、テイクアウトの有無
- 紙レシートと厨房印刷の要否
- 月間売上とキャッシュレス売上の想定
- 既存機器を再利用できるか
- 導入予定日とテスト期間
- 必要なサポート時間帯
条件をそろえると、ある見積では含まれている機器や作業が、別の見積では別料金になっていることを見つけやすくなります。
12か月と36か月で計算する
初年度だけでなく、端末交換や有料プランへの移行も考え、12か月と36か月の2通りで計算します。
| 計算欄 | 12か月 | 36か月 |
|---|---|---|
| 初期機器・設置 | 記入 | 記入 |
| 月額固定費の合計 | 月額 × 12 | 月額 × 36 |
| 従量費の合計 | 月平均 × 12 | 月平均 × 36 |
| 消耗品・保守 | 年額 | 3年分 |
| 端末交換・追加 | 予定額 | 予定額 |
| 総額 | 上記の合計 | 上記の合計 |
月額の差が小さくても、必要機器、決済手数料、追加端末、サポート費を含めると総額が逆転することがあります。
安さ以外に確認すること
費用が低くても、注文が止まる、厨房に伝わらない、会計を取り消せない状態では営業への影響が大きくなります。契約前に次の操作を実際の流れで試します。
- 商品登録と価格変更
- QRコードからの注文
- 売り切れ・取消・返金
- 厨房への通知または印刷
- 現金・カード・QR決済の会計
- 締め処理と売上確認
- 通信障害時の注文と復旧後確認
特定サービスの料金を確認したい場合
飲食店向けのPOSレジとモバイルオーダーを一体で検討している場合は、funfoの料金・必要機器・無料範囲を確認する記事で、サービス固有の条件を確認できます。
このページでは、特定サービスを先に選ばず、総額の計算条件をそろえることを優先します。
導入前の最終チェック
- 月額以外の初期費用と従量費を分けた
- 店舗数・端末数・注文方法を同じ条件にした
- 決済契約とPOS契約を混同していない
- 既存機器の対応可否を確認した
- 12か月と36か月の総額を計算した
- 通信障害時の代替注文・会計手順を決めた
- 契約直前に公式料金と対応機器を再確認する
まとめ
モバイルオーダーシステムの費用は、初期機器、月額固定費、売上に連動する手数料、消耗品、保守・教育費を同じ期間で合計して比べます。
無料プランは試験導入の候補になりますが、店舗全体の費用が0円になるとは限りません。必要台数と営業中の運用を先に決め、12か月と36か月の総額で判断してください。